１．広大地として認められないケース・・・その１

・留意点

①容積率３００％でも、道路幅員が４ｍで、住居系地域では、４×０．４≒１６０％になり、事業採算性が悪くなる。

②間口が狭小の場合、安全条例によりマンション建設が許可されない場合がある。

③マンションの販売価格が、周辺の新築戸建て価格を上回る場合、マンション開発が難しくなる。

上記のように、容積率が３００％でも、広大地を検討する可能性が出てくる。

２．広大地として認められないケース・・・その２

留意点・・・公共公益施設（道路等の潰れ地）の必要性がない画地

３．広大地として認められないケース・・・その３

留意点・・・路地状敷地を組み合わせた開発の場合、潰れ地が発生しないため、広大地として認められない。

①路地状部分の延長が２０ｍ以上を想定している場合、想定に無理がある。道路を入れるべき。

②周辺に４～５区画以上の分譲地で、道路を入れず路地状敷地との組み合わせの開発事例があるか？無い場合は、想定に無理がある。